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こまかいことにこだわってみるのもいいかもね (2003年8月クルーガー国立公園 Photo: E. Bailey)
by HOOP
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HOOPってこんな奴
 かつてスキンの絵柄が女性だったからといって女性が書いてるとは限らないだろ。これが意外どころか、そのものズバリの脂ぎった中年男だったりするのだ。まあ、気持ちだけはいつまでも14歳くらいだったりするんだけんども、そんなこと言われたって気味悪いだけだろうしな。

 あ、そういえば、ブログホイホイに捕獲されちゃいました。アクセスアップだけじゃなくて、けっこう面白いブログに出会えるから意外と使えるかもね。

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朝鮮海域に出撃した日本特別掃海隊 -その光と影- (2)
朝鮮海域に出撃した日本特別掃海隊 -その光と影- (2)_b0002954_2337646.jpg


「朝鮮海域に出撃した日本特別掃海隊 -その光と影-」

元防衛研究所戦史部主任研究官 鈴木 英隆


1 日本特別掃海隊派遣の背景と経緯

(1)極東における機雷戦兵力の状況 1945-50 年前半
 北朝鮮では、46 年 7 月新設された水上保安隊が同年 12 月海岸警備隊に変更され、49年 12 月人民軍海軍として発足した。発足時の兵力は、人員 15,270 名、艦艇数はソ連軍の軍事援助を得た魚雷艇数隻を含む 35 隻、計 5,560 トンであり、朝鮮戦争勃発の前日 50 年 6 月 24 日の時点での兵力は、人員 13,700 名、警備艇 30 隻となっている。艦種としては、魚雷艇、哨戒艇、砲艦、モーターボート、帆船その他小舟艇であり、機雷敷設は、曳船にバージを曳航させるかジャンクで実施しており、機雷戦兵力と言えるも
のは無かったようである。

 一方、米国海軍では、第 2 次世界大戦後、戦争終結に伴う復員とともに、陸海空 3軍の統合が叫ばれ、空軍長距離爆撃機能が強化される反面、国防予算の削減に伴い、海軍兵力の大幅な削減が行われた。太平洋における機雷艦艇は、モスボール、スクラップ等により処分され、46 年の時点では、機雷戦部隊司令部、掃海駆逐艦(DMS、1,630 トン)2 隊、鋼製艦隊掃海艇(AM、890 トン)2 隊、木製船体掃海艇(AMS、270 トン)21 隻、そして新型掃海ボート(MSB、56 フィート)2 隻となった。47 年には太平洋艦隊機雷戦部隊の解散により、機雷戦に関するタイプ指揮官がいなくなり、訓練の実施に支障を来たす状態となっている。48 年には機雷戦兵力の更なる削減が行われ、この結果、第 2 次世界大戦中、米海軍太平洋艦隊にあった約 500 隻の掃海艇は、朝鮮戦争開始時には 22 隻となり、このうち極東水域で使用できるのは、 AMS6 隻、AM4 隻(うち 3 隻は保管状態)であり、これに傭船中の日本の掃海艇 12 隻を加えた 22 隻が全てであった。

 また、韓国では、海軍の創設は朝鮮解放後の 45 年 8 月 23 日、孫元一等が私設団体の海事隊を組織したことに始まる。海事隊はその後朝鮮海事協会、海防兵団と改称し、46 年 1 月、国防司令部に編入され、軍政法令による軍事団体として認められる。同年 6月、海防兵団は朝鮮海岸警備隊と改称し、韓国海軍はこの朝鮮海岸警備隊を母体として48 年 8 月、大韓民国の独立と同時に、大韓民国海軍として発足した。海軍発足直前の兵力は、人員約 3,000 名、艦艇数は小型舟艇を含み 105 隻、総計 13,000 トンである。朝
鮮戦争勃発時の海軍艦艇は、元米国掃海艇(YMS) 15 隻、元日本掃海艇(JMS)10 隻、元米国揚陸艦(LST)1 隻及び米国から購入した駆潜艇(PC) 4 隻であり、この他は軍艦といえないような雑多な小型船であった。開戦初期において、韓国の掃海艇(YMS)は、掃海具を装備しておらず、掃海の経験もなく訓練も十分でなかったため、 50 年秋の元山及び鎮南浦の掃海作戦においては、機雷処分艇、誘導艇及び連絡用として使用されている。

 日本においては、45 年 8 月の終戦時、日本近海に日本海軍が敷設した係維機雷約55,000 個と米国軍が B-29 及び潜水艦によって敷設した感応機雷約 6,500 個が残っていた。感応機雷の掃海作業は日本海軍が終戦前から行っており、戦後も引き続き実施していた。同年 9 月 2 日の連合国最高司令官一般命令第 1 号(陸海軍武装解除降伏等に関する一般命令)及び 9 月 3 日の同指令第 2 号により、日本国及び朝鮮水域にある機雷は、連合国最高司令官総司令部の指示の下に、日本政府として掃海作業を実施することとなり、海軍省内に掃海部を設置し、10 月には艦船 348 隻、人員約 10,000 名の掃海作業の組織的な態勢が整えられた。その後、掃海業務の所管は、海軍省の廃止に伴い、第二復員省、復員庁、運輸省海運総局、海上保安庁へと変わっていく。

 人員については、掃海従事者は 46 年 2 月の旧職業軍人公職追放令からは除外されたものの、占領軍から係維機雷の掃海完了に際し全掃海従事者の 50%削減が指示され、同年 8 月末には約 4,500 名となった。 48 年 1 月には、復員庁の廃止により、掃海関係者は約 1,500 名に激減し、さらに、48 年 4 月には掃海関係追放該当者の 50%削減が指示され、翌年 3 月末には約 1,400 名となった。朝鮮戦争開始後約 1 ヵ月半を経過した 50 年 8 月には、GHQ 民生局(Government Section)から全追放該当者の解任指令が発せられたが、日本各地の掃海作業が未だ終わらず、掃海部隊の存続を望む米極東海軍司令官ジョイ(C. Turner Joy)中将及び来日中の米海軍作戦部長と連合国最高司令官との交渉により、追放該当者の解任は同年 10 月 31 日まで延期されることとなった。その後 51 年の日本と連合国との平和条約調印までに 3 次にわたる解任延期がなされ、追放該当者の実質的な公職追放は解除となる。

 一方、掃海艦艇の隻数も逐次削減され、46 年 4 月には、 328 隻となり、その後、徴用漁船の解雇、係維機雷掃海の終了及び復員庁の廃止等により激減し、47 年 12 月末には 45 隻となった。その後米国海軍が傭入していた掃海艇の返還等により、50 年 6 月には 79 隻に増加し、朝鮮戦争を迎えることとなる。

(2)朝鮮戦争初期における北鮮軍の機雷敷設と国連軍海軍の対応
 7 月 10 日、ウラジオストックから、ソ連製の機雷が東海岸の鉄道によって南方に輸送された。以後、国連軍側が鉄道を破壊する以前に、約 4,000 個の機雷が元山を経由して運ばれ、8 月 1 日以前に元山及び鎮南浦において機雷敷設が開始された。機雷はさら
に鎮南浦から海州、仁川、群山及び木浦に輸送された。同月中旬、元山及び鎮南浦に北鮮軍のバージや哨戒艇がいることが国連軍側で確認されたが、機雷敷設に従事しているとは解されなかった。極東海軍司令官、第 7 艦隊司令官及び仁川上陸作戦攻撃部隊指揮官の仁川上陸作戦計画では、「北鮮軍が仁川に機雷敷設する限定された能力を有しているものの、入手した情報によれば、仁川に機雷が敷設されていることはない」とされており、作戦計画策定の時点において北鮮軍の機雷敷設については、考慮されていなかったようである。

 ところが、9 月 4 日鎮南浦南西海域において米駆逐艦が機雷を発見し、その 3 日後、同海域において英艦艇が多数の浮流機雷を発見した。 10 日には、韓国海軍の駆潜艇が海州の沖で機雷敷設中の北朝鮮の船艇を撃沈し、海州湾の湾口には機雷が敷設されているとの報告がなされ、翌日、第 7 艦隊司令官は全艦艇に対し、北朝鮮が機雷戦活動を開始した旨を布告した。そこで、太平洋艦隊司令官は、極東方面に掃海艇を急きょ追加派遣し、海軍作戦部長は、第 4 次復帰計画を修正し、AMS9 隻、AM4 隻を太平洋艦隊用として現役に復帰させることとした。ただし、この計画は 51 年度末に完了する計画であった。

 仁川上陸作戦においては、 TF90(攻撃任務部隊)の編成に含まれていた 7 隻の米掃海艇は、輸送船グループを護衛し、強襲上陸部隊より 2 日遅れで仁川に到着する計画であった。9 月 13 日、艦砲射撃のため仁川水道に侵入した米駆逐艦が係維機雷を発見し、銃撃により機雷を処分した。このため、輸送船グループを護衛中の掃海艇は仁川に急行することを命じられ、14 日夜仁川沖着、翌 15 日 0600 から午前中にかけて仁川港の掃海を実施したが機雷処分の成果はなく、また、上陸部隊第 1 陣が仁川に上陸したのは 15日 0633 であり、実質的に上陸作戦のための事前掃海の意味をなさなかったと言えよう。

 その後、9 月 26 日から 10 月 2 日までの 1 週間の間に、朝鮮半島東海岸で触雷により米国掃海艇 1 隻が沈没、米国駆逐艦、韓国掃海艇等 4 隻が大破し、機雷の脅威が大きく見直されることになるが、開戦後イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、オランダ等国連加盟諸国から巡洋艦、駆逐艦等が朝鮮水域に急派されたのに比し、掃海艦艇派出の申し出はなかった。したがって、 9 月末の時点では、国連軍が使用できる掃海艇は、米国掃海艇 21 隻及び日本で確認掃海に当たっている傭船中の日本掃海艇 12 隻のみであった。ただし、高い練度を持つ大きな掃海部隊がたった一つあった。それは前述した海上保安庁の掃海部隊であり、東京湾口、銚子沖、佐世保港外を含め日本内地の沿岸航路や瀬戸内海の掃海作業に従事していた。

(3)日本特別掃海隊の派出
 9 月 29 日、マッカーサー(Douglas MacArthur)元帥は、第 8 軍、第 10 軍団、極東海軍及び極東空軍の各司令官に対して、元山上陸作戦の概要を伝えた。作戦の実施手順は、仁川上陸作戦に極めて類似したものであったが、機雷の脅威が大きく浮かび上がってきたため、攻撃部隊の到着に十分に先立って上陸用海面を掃海することが必要であった。同月 2 日、米極東海軍参謀副長アーレイ・バーク(Arleigh A Burke)少将は、海上保安庁長官大久保武雄を極東海軍司令部に呼び、元山上陸作戦を行うためにより多くの掃海部隊が必要であり、さらに元山以外の主要港湾の掃海も必要であること、国連軍が困難に遭遇した今日、日本掃海隊の助力を借りるしか方法がないことを述べ、日本掃海隊の派遣を要請した。大久保長官は、バーク少将の要請は現に戦争が展開されている朝鮮水域にかかわる重大な提案であり、最高の判断を求めねばならず、事は急を要するため、吉田茂首相に報告してその指示を仰いだ。首相は、アメリカ軍の軍隊や貨物輸送のためには傭船契約が結ばれていたが、掃海作業をする契約はなかったので、気乗りしなかった。のみならず朝鮮戦争下の掃海作業は戦闘行為であり、海上保安庁法第 25 条には海上保安庁は非軍事的部隊であると明記されてあった。ただし、45 年 9 月 2 日の連合国最高司令官指令第 2 号には、「日本国及び朝鮮水域における機雷は、連合国最高指揮官所定の海軍代表により指示せらるるところに従い掃海すべし」と朝鮮水域が明示されていた。ポツダム宣言を受諾した日本は当時なお占領下にあり、マッカーサー元帥の命令には絶対的な服従が要求された。吉田首相は大久保長官に対し海上保安庁の掃海艇をアメリカ海軍の希望どおり派遣するよう伝えた。

 当時、ダレス(John F. Dulles)特使がしばしば来日し、朝鮮戦争勃発直前にも吉田・ダレス会談が行われるなど、日本としては講和条約の締結前で国際的にも微妙な立場にあったので、この日本特別掃海隊の作業は秘密裡に行うこととなった。

 大久保長官は 10 月 2 日付で、「米側の指令により朝鮮海域の掃海を実施することとなるにつき、掃海艇 20 隻を至急門司に終結せしめよ」との命令を発する一方、朝鮮海域掃海部隊の総指揮官を田村久三航路啓開本部長、一番隊・山上亀三雄第七管区航路啓開部長、二番隊・能勢省吾第五管区航路啓開部長、三番隊・石飛矼第九管区航路啓開部長、四番隊・萩原旻四第二管区航路啓開部長を各指揮官とし、各隊掃海艇五隻、処分艇として巡視船一隻の編成とし、朝鮮水域の掃海隊を「特別掃海隊」と呼称することとした。

 バーク少将から朝鮮掃海を要請されたとき、大久保長官は、事故の場合の補償問題と憲法第 9 条のからみを考えて、GHQ より文書をもって日本政府に指令されたいと申し入れた。10 月 6 日米極東海軍司令官ジョイ中将から山崎猛運輸大臣に対し、日本の掃海艇使用について、次のような指令が出された。
 ①連合国最高司令官は朝鮮海域に日本の掃海艇 20 隻、試航船 1 隻、その他海上保安庁の船舶 4 隻を使用することを認可、指示した。
 ②朝鮮海域でこの任務につく船舶は、国際信号E旗(燕尾旗)のみを掲げること。
 ③これら船舶の乗組員は、この任務にある期間、二倍の給料を支給される。
 この GHQ 指令にもとづき、日本政府は運輸大臣より海上保安庁長官に対し、特別掃海隊の朝鮮水域派遣を下令した。大久保長官は、6 日午後、旗艦「ゆうちどり」のサロンに田村総指揮官以下、各隊指揮官並びに船艇長を招集して、朝鮮出動の経緯並びに日本政府の意向を伝え、「日本が独立するためには、私たちはこの試練を乗り越えて国際貢献をかちとらねばならない。後世の日本の歴史は必ず諸君の行動を評価してくれるものと信ずる」と激励した。

 実は、この指揮官会議は紛糾し、討議が約 2 時間にわたり続けられたという。いかに講和条約前の米軍占領下であっても、任務も、行き先も、補償も不明のまま、まして海外で、明らかに危険を伴う作業に無条件に従うことはできない。乗員に説明し、納得が得られるものを示してもらいたいとの各船艇長からの強い要求に対し、田村本部長との間で、今次行動の条件として次の 4 点が決められた。
 ①占領軍一般命令第 1 号(45 年 9 月 2 日)及び占領軍指令第 2 号(45 年 9 月 3 日)に基づく、航路啓開業務の延長と考え、米軍及び日本軍が敷設した機雷の処分とする。
 ②北緯 38 度線以南の海域で、戦闘の行われていない港湾の掃海とする。
 ③作業は、掃海艇の安全を十分考慮した方法をもって実施する。
 ④乗員の身分、給与、補償等は、政府にて十分補償する。
一部家庭の事情で下船した者もいたが、ほとんどの乗員は了解した。
10 月 7 日山上隊が仁川へ、 8 日田村総指揮官及び能勢隊が元山へ、17 日石飛隊が元山へ、萩原隊が群山へと出港し、12 月 15 日、日本特別掃海隊の編成が解かれるまでの約2 ヶ月間、元山、群山、仁川、海州、鎮南浦の朝鮮海域の掃海に従事することとなる。


朝鮮海域に出撃した日本特別掃海隊 -その光と影- (3)に続く

 


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by HOOP | 2015-05-29 21:41 | Reading
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